実施数について

9-4. 最後に

不妊症において、原因が分からないことから不安や心配があるように、体外受精においても、その行程や結果にまだまだ未解明な部分があるようです。
未解明な部分があれば、不安や心配がともなうのは当然でしょう。現在、日本には600施設以上のART実施施設があります。そこでの診療実態は、ARTの今後の発展やその治療を安心して受けるためにも関係してきますから、調査や情報公開が必要でしょう。
関連学会や諸団体でもいろいろな調査や研究をし、発表や公表があります。それは業界全体にとっても素晴らしいことでしょう。患者夫婦の受ける今後の生殖医療にも反映して、社会を良い結果と方向に導いて欲しいものです。
私たちが本誌で発表している本調査も、回を重ねるごとに変わらぬ方向性や集計状況の中にも、時代性を反映するかのように変化を見る結果もでています。
今回設けた9テーマの種々の項目から知り得る情報はご覧いただいた通りですが、最後に設けた治療施設の現状を探る設問からは、培養士や看護師不足、医師不足を訴える声も聞こえてきます。それは同時に、治療施設における今後の格差の広がりを予感させるものでもあり、大規模化をもくろむ施設の登場も感じます。その状況下、回答施設1件1件、1施設1施設を見ていくと、ある意味一定レベルで結果を出している施設が多いことに感心します。
医師が絶やすことなく、生殖医療の向上を目指し、スタッフがチームを組んでそこに力を発揮している限り、この状況や成績は続くことでしょう。
海外で行われている着床前診断を望まれる声もあれば、卵子提供や精子提供などを望む声もありますから、日本における体外受精のあり方もさらに基準作りや整備が必要になってくることも予測されます。
ビジネス化が進む業界の方向性にも注意しながら、若い世代への啓発と、高成績を期待するものです。